クロスフィニティは、2015年度版日本国内におけるSEO市場調査を実施し、結果を発表した。調査は2013年から毎年実施しており、今回で3回目。2015年度版では2014年までの実績に加え、2017年までの予測を行っている。

それによると、2014年の国内のSEO市場はインターネット広告および運用型広告の伸長に呼応するような形で前年比113.0%の356.3億となったという。PC検索に対応するニーズは堅調で、スマートフォン検索においては、Googleによるモバイルフレンドリー推奨の流れを受けて、スマートフォン検索への対応ニーズが加速したという。

2014年は前年に引き続き、ペンギンアップデート3.0や国内リンクネットワークへの制裁措置などGoogleによる悪質なリンクに対しての取り組みは日本の市場にも大きく影響。解約含め売上に直接的に打撃を受けたSEOサービス提供企業もあった一方、リンクに対する警告が来た際の対応サービスやアラートを未然に防ぐモニタリングサービスのニーズが増加しあっという。

また、Googleによる悪質なリンクに対する一連の措置の影響を受けて、意図的に検索結果のランキングを操作しようとする方法が複雑化・高度化し、一部のSEOサービス提供企業はウェブサイトの構築・運用コストやリンクの仕入れコストが高騰し、事業撤退またはサービス形態の変更を余儀なくされたという。

全体としては自然検索経由のトラフィックの重要性および期待感は依然として高く、多くのSEOサービス提供企業は旧来のSEOサービスに加えて、コンテンツマーケティングをサービスとして提供するようになり、市場全体としては伸長する結果となったという。

2015年のSEO市場については、前年度比111.1%の395.8億となると予測。コンテンツマーケティングの領域では旧来のSEOの視点だけでは捉えきれないメソッドが数多くあり、自然リンクを集める手法として有効視されている一方で、間接効果を含めたコンバージョンを目的とした場合のROI(投資対効果)は比較的中長期的に見積もる必要があることから、市場としては伸長するものの、KPIの設定やコンテンツの質の評価手法については今後も模索が続くと予想している。

「2015年度版国内SEO市場予測 (2013-2017)」

そして、2015年以降のSEO市場については、コンテンツマーケティング分野の市場プレイヤーが増え、市場の裾野は広がるものと見込んでいるが、2015年以降数年内に旧来のモデルによる収益伸び率の下落をカバーできるまでは至らないと予測。

またコンテンツマーケティング含め、スタートアップや大手企業中心にインハウスの動きも増えてきているが、エンタープライズ型SEOプラットフォームやサードパーティリンクツールの導入の動きは代理店やコンサルティング会社が中心となっており、2017年までは大きな変化は起きず、堅調に推移するものと予測している。

このような状況の中、同社では企業の自然検索経由のトラフィックの重要性および期待感は引き続き高水準で推移すると見込んでおり、スマートフォン広告や運用型広告の市場予測と比較して緩やかに伸長し、国内SEO市場規模は2017年で478.6億(前年度予測比109.6%)になると予測している。