情報処理推進機構

情報処理推進機構(IPA)は7月24日、「コンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況および相談状況［2015年第2四半期(4月～6月)］：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構」において、2015年4月から6月の間に報告されたウイルス届出件数や不正アクセスの届出状況などを伝えた。

ウイルスの検出件数は昨年から減少している。検出数としてはWindowsで動作するW32/Mydoomが1万382個と最も多く、これにW32/Ramnitが続いている。届出があったウイルスはWindowsおよびMS-DOSを対象としたものがほとんどで、これにいくつかのAndroid向けウイルスが加わっている。Mac OS X向けやLinux、BSD向けのウイルスは報告されていない。

一方、今四半期の不正プログラム検出数は8万4483個だった。最も多く検出された不正プログラムはDownloaderで、検出数は2014年第4四半期の約2.35倍、前四半期の約37.5%増となっている。

ウイルスや不正プログラムへ感染させて機密情報などを抜き取ろうとする脅威は以前にも増して巧妙化が進んでいる。イタリアのセキュリティ企業「Hacking Team」から漏洩した機密情報などからわかるように、公開されていない脆弱性が侵入や感染に使われていることも考えられるため、セキュリティ・ソフトウェアを導入しただけではこうした脅威への対策として不十分と言える。常に最新の情報を得ながら、適切にソフトウェアを運用管理していくことが望まれる。