NECは7月17日、社会インフラを運用・管理するシステムにおいて、災害や事故など事前想定が困難な環境変化に適応し、人や物を最適に配置・配分する「自立適応制御技術」を開発したと発表した。

これにより、例えばタクシーやバスなど交通システムの適切な配車、市街地や施設の監視・混雑緩和に向けた警備員の適切な配置、住宅・ビルなどの施設におけるエネルギーの適切な需要供給などが実現する。同社がエネルギー管理を対象にオフィスで行った実証実験では、居住者の快適性を損なうことなく約10%の節電効果を得ることができたという。

同技術は、システム全体を細かなサブシステムに分け、構成する個々のサブシステムが動的かつ自律的に自身の動作を決定できるアルゴリズムを用いることで、各サブシステムにシステム全体の制御目標に対する個別の指標を設定し、個別指標をサブシステム同士が相対比較してルールや動作の決定を行う。そのため、最初に全体の制御目標を決定するだけで、複雑な制御ルールを設けることなく、個々のシステムが必要な資源を調整して、システム全体で最適化と効率向上を実現することができる。

また、各サブシステムが局所的な情報のみを用いて分散して計算を行うことで演算を軽量化し、大規模システムにおいても最適な動作を短い時間間隔で繰り返すことができるため、急な環境変化にもリアルタイムに対応することが可能となる。 さらに、一部のサブシステムに故障やデータ欠如があった場合でも、正常なサブシステムのみでシステム全体が最適な状態に近づくように動作し続ける仕組みにより、高い耐障害性を実現している。

大規模な社会インフラのIoT化が進み高度化していくことが予想される中、同社は、今回開発した技術をさまざまな領域の社会インフラシステムに応用するために実証・実用化を進めていくとしている。