GfK、オープンデータとPOSデータによる「GfKエアコン需要予報」を公開

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK)は6月18日、オープンデータとPOSデータを掛け合わせたビッグデータ分析の一環として、気象情報を用いたエアコンの週間需要予測を試験的に開始した。同結果は「GfKエアコン需要予報」として、2015年9月までの予定でWebサイトにて公開する。

同取り組みは、季節家電の需要には気温が大きく関わっていることを受け、天気予報を利用して将来の需要を予測しようというもの。気象庁が発表する7日平均気温の確率予測資料を基に、同社独自の統計モデルを用いて毎週木曜日に次週の需要を予測・発表する。

対象家電は、特に気温との相関が高いエアコン、対象期間はエアコンの販売数が多い6月～8月、対象地域は販売の約4割を占める関東・甲越地方とする。

なお、5月のエアコン販売動向としては、販売台数は過去6年間の同月平均を18%上回る結果に。気象庁の発表によると、2015年5月の気温は全国的に高く、特に北日本では平年差+2.0℃、東日本では同+2.1℃で、ともに統計開始以来・5月としては最も高い気温だったという。

また、6月～8月のエアコン販売台数は、通常、同3カ月間の販売が年間の過半を占めるとされているほか、気温が販売に与える影響は非常に大きいとのこと。一例として、同期間における関東・甲越地方の販売台数と平均気温を指数化して相関関係を見ると、相関係数は0.72と高い値となる。

週間平均気温と週間エアコン販売数(6月～8月)を用いた統計分析では、気温が1℃下がると販売数は1割強減少するという試算となったほか、2014年夏に発生したエルニーニョ現象の影響が強まった場合、今夏の販売は平年を下回る可能性が高いという結果に。ただし、普及状況や買い替えサイクルを考えるとエアコンの潜在需要は依然高く、省エネ性や快適性の機能訴求や販促により、買い増しや買い替えが喚起される余地も大きいと、同社は分析する。