マップアール・テクノロジーズは6月11日、ビッグデータのためのスキーマフリーSQLエンジン「Apache Drill 1.0」の提供を開始した。

この製品では、事前のスキーマ定義を必要とせず、セルフサービスで利用可能なSQL分析機能を提供する。これにより、ビジネスアナリストがデータを検索、理解する時間を大幅に短縮できるという。

既存のトランザクションシステムからの構造化データだけでなく、新しいデータソース、非構造化データなど、新旧を問わない、あらゆるデータソースに対応。Internet of Things(IoT)センサーデータやWebサイトのクリックストリーム、といった半構造化データから、BI(ビジネスインテリジェンス)ツールやデータ可視化ツールへの出力が可能だ。

また、マルチテナントのデータレイクやエンタープライズデータハブに必要となるきめ細かな設定が可能なセキュリティ機能・ガバナンス機能も備えており、Hadoop利用の規模であっても、信頼性とパフォーマンスを両立できるとしている。

MicroStrategyやQlok、TableauなどのBIベンダーと密に連携しており、共通APIのODBC/JDBCなどを介してApache DrillとBIツールの相互運用を容易にしている。また、ODBCドライバー内に内蔵しているDrill ExplorerはApache Drillで利用可能なデータを走査してスキーマの透視図を表示。ビッグデータに対してシームレスで迅速なセルフサービス検索を可能にしている。

パートナー経由の販売となるため、米国における販売参考価格が提示されており、1年のライセンス契約で、1ノードあたり1750ドル(約21万6000円)となる。

ぐるなびなどもマップアールを活用

11日に行われた記者会見では、米MapRの共同創業者で最高経営責任者のジョン・シュローダー氏が来日し、登壇。また、マップアール・テクノロジーズ 日本代表の安田稔氏と同社 アライアンス&プロダクトマーケティングでディレクターを務める三原 茂氏が説明を行った。

米MapR 共同創業者&最高経営責任者 ジョン・シュローダー氏

マップアール・テクノロジーズ 日本代表 安田 稔氏

同社 アライアンス&プロダクトマーケティング ディレクター 三原 茂氏

シュローダー氏は、同社の現況を初めに紹介。売上が毎年2倍の高成長を誇っており、ライセンスビジネスの利益率は実に90%にも達しているという。現在、世界で700以上の顧客企業があり、シュローダー氏によると「Hadoopディストリビューターとしてはトップの実績」とのこと。

日本では現時点で30社以上の顧客企業が存在しており、ぐるなびやリクルートテクノロジーズ、ヤフーとブレインパッドの合弁会社のQubitalデータサイエンスといったWebビジネスの企業を中心に採用例が増えているという。しかし、安田氏によるとエンタープライズビジネス企業の採用例もここのところ伸びているということで、Hadoopを活用する裾野が広がっていると指摘。これにあわせてパートナーとなるSIerも増加している。

三原氏の説明では、「ITの情報システム部門が、バックオフィスなど基幹システムへの採用が多かったものの徐々にフロントオフィス、ビジネス運用を支えるための基盤づくりにHadoopの採用例が増えている」という。これは、BIツールの活用など、現場の営業がすぐに生データにアクセス、分析できるようにすることで「ビジネスのスピード、アジリティ(俊敏性)を支える」(三原氏)ために活用が増えているとのことだ。

「エンドユーザーが、中身のデータを知ってさえいれば探しやすいようにできる時代になった。データベーステクノロジーは、これまで構造化データのためのものだった。ただ、これからは非構造化データも入る時代で、1つのSQLで、すべてのデータを探索できるようにしなければならない」(三原氏)