日本医科大学は6月4日、経済水準が下位3分の1の世帯は、青年期(12歳～18歳)の子供の肥満の割合が、上位世帯の3倍に達すると発表した。

同成果は同大学 衛生学・公衆衛生学の可知悠子 助教らによるもので、5月23日に「Journal of Epidemiology」オンライン版で発表された。

可知助教らは、「親の経済格差が子どもの肥満に及ぼす影響」に関して、全国から無作為に抽出した794名の6歳から18歳の子どもを対象に分析を行った。その結果、青年期では、世帯を月間の家計支出額に基づいて3つのグループに分けた場合、下位3分の1の世帯(平均家計支出額:16.5万円)では、上位の世帯(平均家計支出額:45.2万円)と比較して肥満の割合が3.4倍高いことが判明した。

欧米では親の経済状況が悪いほど、子供が肥満になるリスクが高くなることが報告されているが、日本ではこれまで同様の報告はされていなかった。

月間の家計支出と肥満との関係