ガートナー ジャパンは5月25日、日本企業のビッグ・データへの取り組みに関する調査結果を発表した。

これによると、ビッグ・データに対する認知度は約9割で、そのうち約3割の企業が関心を示している一方、実際に活用を進めている企業は6%という結果となり、ほとんど取り組みが進んでいないことが判明したという。

ビッグ・データに対する取り組み状況 (ビッグ・データを「まったく知らない」と答えた企業を除く) 資料 : ガートナー ジャパン

同調査は2014年11月、同社が日本企業のIT部門マネージャを対象に実施したもので、有効回答企業数は703件。対象企業の業種は全般にわたる。なお、同社による「ビッグ・データに関する調査」は2011年より行われているという。

これによると、2011年～2013年にかけて、ビッグ・データを「よく知っている」「ある程度知っている」「多少知っている」と回答した企業の割合が毎年大幅に増えていたが、2014年の結果では、2013年と比較して、認知度・関心度ともに大きな変化は見られなかった。

ビッグ・データに対する取り組みにおける阻害要因と状況 (ビッグ・データを「まったく知らない」と答えた企業を除く) 資料 : ガートナー ジャパン

また、ビッグ・データへの取り組みを進める上での阻害要因と状況に関しては、48%の企業が「ビッグ・データから価値を得る方法が分からない」ことが最大の阻害要因であると回答する。