Criteoは4月6日、EC取引を統計をまとめた定期レポート「State of Mobile Commerce(モバイルコマースレポート)」の2015年第1四半期版を公開した。全世界のEC取引に占めるモバイル端末の割合が34%、日本だけでは51%に達したことが明らかになった。

Criteoは、2015年第1四半期において、全世界の1,600億ドル以上のEC取引から収集したトランザクションレベルのデータを個別に分析し、その結果をレポートにまとめた。

主なポイントは、以下の通り。

米国のモバイル取引は過去3カ月で10%増加

米国では、スマホやタブレット端末を利用した商品取引が10%増加している。特に、小売・流通企業の上位4分の1は高い継続率を維持している。

日本、韓国のモバイル取引の大半がスマホを利用

米国とドイツ、英国を除く主要国のモバイル取引の大半は、スマホ経由で行われている。アジア諸国では特に顕著で、日本が90%、韓国が99%となった。スマホの画面サイズの拡大、優れたモバイルサイトの増加などがモバイル取引の増加に拍車をかけていると分析している。

日本と韓国は、今回のレポートで初めてすべてのEC取引に占めるモバイル端末の割合が50%を超えた。日本は2015年末までに主要国中でトップの61%に達する見込みで、韓国は57%、米国は33%、全世界では40%と予想している。 。 モバイル端末でのコンバージョンレートは日本が突出しており、米国のおよそ3.5倍となっている。モバイル取引の割合が日本とほぼ同じ韓国の場合は2.5倍となった。

モバイルのコンバージョンファネルが出現

コンバージョンファネルとは、サイト来訪者がコンバージョンに至るまでのステップのこと。米国の消費者は現在、ネットショッピングをする端末がデスクトップとスマホの半々となっている。ショッピングで買い物かごに追加する割合はデスクトップのほうが高い。

今回の結果を受け、Criteoは「モバイル取引の急成長は、消費者があらゆるカテゴリーで、スマホでの購入に大変満足するようになったことを示している」とコメントし、モバイル取引の成長に限界がないことを強調した。