NTTデータと三陽商会は3月13日、三陽商会が目指す次世代型Eコマースの実現に向けて、店頭とECの融合・外部Webサイトとの情報共有を行う「SANYOオムニチャネル基盤システム」の構築を開始したと発表した。2015年夏から段階的に稼動させる予定。

新システムでは、同一基盤上で複数のEC店舗の運営や、店頭在庫も含めた在庫の販売などを行えるようにすることで、リアル店舗とEC店舗の融合を目的とする。 また、NTTデータが提供する、外部サイトの連携を前提に設計した「BizXaaS(ビズエクサース)オムニチャネル」をアパレル業界として初めて採用することで、自社店舗やECサイトに加えて他社のECサイトなどへも同じ情報を提供可能になり、ECチャネルが簡単に拡がるオムニチャネル基盤を実現するとしている。

SANYOオムニチャネル基盤システムの将来構想

三陽商会は複数のブランドにおける次世代型Eコマースの実現に向けて、オムニチャネル基盤の構築やビジネス変化に対応できる柔軟性の確保などを改革のコンセプトとして掲げた「オムニチャネル・オムニメディア」化を推進してきた。

一方、NTTデータは昨今のオムニチャネル・システム構築のニーズに対応すべく、顧客・商品・在庫・注文情報の一元管理を実現するBizXaaSオムニチャネルの提供を2014年4月から開始し、システムを構築していく過程で顧客からの意見・要望などの情報を蓄積してきた。

両社はこれまでECサイト「SANYO iStore」において、BtoB倉庫連携や店舗取り寄せサービスを開始しリアルとデジタルの融合を共同で推進してきたが、複数ブランドのマルチテナント展開を実現すると共に、様々なチャネルとの商品・在庫連携、多言語・多通貨対応、今後の事業スピードに合わせた拡張性を可能とするBizXaaSオムニチャネルを三陽商会が評価したことから、両社で新システムの構築に着手することになったという。

新システムでは、SANYO iStoreを含むECサイト等の各種チャネルから商品の参照・購入が可能になるなど、利用客の利便性の向上や、購入者を取り巻く様々なチャネルで顧客属性に応じた購入機会の提供を目的としているだ。

NTTデータは新システムの構築に加え、稼動後のシステム保守・運用サービスを受託した。システム構築と保守・運用サービスを一貫して提供し、システム稼動後も継続的に、三陽商会の事業を最大化するための施策をIT面でサポートしていくという。