MM総研は2月3日、2014年1月~12月の国内携帯電話端末の出荷台数の調査結果を発表した。これによると、総出荷台数(従来型携帯電話およびスマートフォン)は前年比2.5%減の3828万台となり、過去最高の4375万台を出荷した2012年から2年連続で減少したという。
スマートフォンの出荷台数は2770万台(前年比5.3%減)となり、3042万台を出荷した2012年から2年連続で減少した。総出荷台数に占めるスマートフォンの出荷台数比率は72.4%(前年比2.1ポイント減)となった。
一方、従来型携帯電話(フィーチャーフォン)の出荷台数は1058万台(5.7%増)、フィーチャーフォンの出荷台数比率は27.6%(同2.1ポイント増)となった。スマートフォンが年間100万台規模で出荷され始めた2008年以降、フィーチャーフォンの出荷台数が前年を上回るのは初めて。
メーカー別に見ると、Appleが2012年以降3年連続でトップとなり、出荷台数は1648万台(前年比29.3%増)を記録した。総出荷台数に占めるシェアは43.1%(前年比10.6ポイント増)、スマートフォン出荷台数シェアは59.5%(同15.9ポイント増)だった。
OS別では、iOSが1648万台(OS別スマートフォンシェアで59.5%)でAndroidを抜いてトップとなった。Androidのシェアは40.3%に減少した。
同社は、2014年12月末のスマートフォンとフィーチャーフォンを合わせた携帯電話端末契約数は1億2511万件となり、人口普及率98.5%に達したと分析している。うち、スマートフォン契約数は6544万件(構成比52.3%)、フィーチャーフォン契約数は5967万件(47.7%)となった。