IDC Japanは1月30日、2014年上半期における国内IT市場の実績の分析および今後の市場規模予測を発表した。

IDC Japanでは、2014年の国内IT市場の前年比成長率は、0.9%(IT支出額は6兆8749億円)とほぼ横ばいになると予測。輸出産業は円安の影響を受けるなど業績好調が続き、システム刷新や新規案件が実施する企業が目立った。一方で、2013年にPC更新をした企業の影響が大きく、目立った伸びには至らなかった。

中堅中小企業では、PCの更新需要が前年に引き続き高かったほか、凍結していたシステムの刷新、新規案件に本格的に着手する企業もあり、成長率が1.3%(IT支出額は3兆7155億円)伸びた。

企業規模別の分析では、小規模企業が1兆1081億円(前年比成長率:1.0%)、中小企業が1兆6238億円(同:1.2%)、中堅企業が9836億円(同:1.8%)、大企業が6兆8749億円(同:0.9%)と予測している。

国内IT市場 企業規模別支出額実績と予測:2013年～2018年

第3のプラットフォーム市場における2013年～2018年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual GrowthRate)は4.4%で、国内IT市場の0.8%、国内ICT市場の-0.4%を大きく上回る結果となった。

一方、第2のプラットフォーム市場のCAGRは-2.9%となり縮小。この変化に対して、IDC Japanでは「国内IT市場の質的構造変化が起こっている」と指摘。特に大企業を中心に変化が見られ、「第3のプラットフォームへの戦略的投資は、産業分野別よりも企業規模別に違いが鮮明になりつつある」と分析している。