IDC Japanは1月28日、国内のパブリッククラウドサービスの市場予測を発表した。
2014年の国内パブリッククラウドサービス市場規模は、前年比33.6%増の1804億円になると推定。2015年以降も増加傾向で、2019年の市場規模は2014年比3.0倍の5337億円に達する見込みだという。増加の理由として、既存システムの更新時などにクラウドの導入を検討する大企業が増えていることなどを挙げている。
一方、中小企業では、クラウドの導入を慎重化する傾向にある。導入後の資産の継承性やリスクに対する懸念が拭えないことから、既存のITを使い続け、クラウドの導入を見送っている企業も多い。企業がクラウドのメリットをよく理解することが、普及を促進するポイントになると言及している。
また、普及の促進には、企業がクラウドの利用価値を高めるための事業を創出する必要がある。IDC Japanでは「ユーザーやパートナーと情報共有を進め、コミュニティを活性化させることが未踏分野においてITソリューションを顕在化させる鍵である」と説明している。
今回の発表は、IDC Japanが発行する有料のレポート「国内パブリッククラウドサービス市場 2014年の推定と2015年~2019年の予測」で詳細を確認できる。