IDC Japanは1月22日、「2014年 国内Software-Defined Storageの需要動向分析」を発表した。同調査は、国内Software-Defined Storage市場の需要動向をユーザー調査に基づいて分析したもの。
同社は、Software-Defined Storageを「容易に入手可能な(カスタマイズされていない)コンポーネントによって構成されたコモディティハードウェアを前提とし、その上に搭載されたソフトウェアスタックによってストレージ機能のフルセットを提供するプラットフォーム」と定義している。
ユーザー調査の結果、従業員規模で認識の度合いに多少の差はあるが、Software-Defined Storageをよく知るユーザーの割合は非常に少ないことがわかったという。
ただし、保有するデータ量別に集計した結果を見ると、1PB(ペタバイト)以上のデータを保有しているユーザーは「使用している」という回答を含めて認識が高くなることが明らかになっている。
同社は、ユーザーがSoftware-Defined Storageの採用意義を理解しやすいような革新性(運用性や拡張性における差別化など)が訴求でき、有益性を感じさせるパッケージングが可能かどうかで、普及の速度が変わると考えている。
ストレージシステムズ リサーチマネージャーの鈴木康介氏は「テクノロジーの進化過程から考察すると、Software-Defined Storageにはアーキテクチャーやビジネスモデルの観点で有利な面があり、市場に定着するのは間違いない。現在、デファクトスタンダードの地位を占める製品は国内市場で認められないが、多くのベンダーがそれを目指して競争を繰り広げるだろう。製品単体の成熟度もさることながら、いかに有力なエコシステムを形成できるかが成功の度合いを左右するだろう」と分析している。