IDC Japanは1月13日、国内モバイルデバイス市場(スマートフォン市場/タブレット市場［eReaderを含む］/PC市場/通信データカードなどのData Communicationを含む)の2014年第3四半期(7～9月)の出荷台数実績および2014年から2018年の予測を発表した。

国内モバイルデバイス出荷台数予測(2013年～2018年)

これによると2014年第3四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比19.9%減の1039万台だった。このマイナス成長の主要因としては、スマートフォン市場において、次世代iPhoneの市場投入前のユーザーの端末買い控え、そしてアンドロイドOS搭載スマートフォン製品の販売不振により、出荷台数が大幅に減少したことが挙げられる。また、PC市場においても、Windows XPサポート終了に伴う特需の反動から出荷台数が大幅に減少した。

2014年通年の見通しでは、iPhone 6/6 Plusの発売以降、販売台数、出荷台数の双方において好転する兆しがあるものの、年間ベースではマイナス成長になるとの予測。PC市場は同年第4四半期(10～12月)においても縮小傾向が続き、同じく年間ベースでマイナス成長に陥る可能性が高いという。

これらの予測から、モバイルデバイス全体では前年比8.6%減の5142万台(スマートフォン 2569万台、タブレット 818万台、PC 1541万台、その他通信データカード等 Data Communication 214万台)になるとしている。

IDC Japanの木村 融人氏は、2015年について「スマートフォン市場がプラス成長に転ずる可能性があるが、タブレット市場の成長が大きく鈍化すること、PC市場も2桁のマイナス成長となると見込んでいるため、同年は前年比2.3%減の5026万台(スマートフォン 2700万台、タブレット 827万台、PC 1296万台、その他 202万台)になる」との予測を行っている。