シトリックス・システムズ・ジャパン12月19日、「オフィスワーカーのワークスタイルに関する意識調査」の結果を発表した。この調査は従業員数20名以上の国内企業に勤める「自席で仕事をする業務時間の割合が50%以上を占める従業員」(572名)を対象に、IT調査・コンサルティング会社のITRの協力を得て行われた。

それによると、自席以外のオフィス内で、「日常的」、「短時間だがほぼ毎日」業務を行っている人は全体の36．8%、「週1、2度」、「月1、2度」を含むと約8割の人が自席以外のオフィス内で業務を行っているという。

また、週1、2度以上頻繁に「自宅」で業務を行っている人が全体の16%を超え、月1、2度で業務を行っている人も含めると28.2%と、全体の約3割の人が「自宅」で業務を行っていることがわかったという。

日常的に業務を行う場所

オフィスワーカーが今後利用したいと考えるITサービスは、業務を行う場所によってそれぞれ異なり、オフィス内共用スペースで最も利用したいのは「Web閲覧」(14.2%)となり、自席以外のオフィス内でインターネット利用を望む従業員の潜在ニーズは高いことが分かったという。

通勤中に利用したいデータ/アプリケーションは「業務メールの作成・送信」(12.8%)と「業務メールの受信・閲覧」(11%)となり、業務メールの全般的な利用に期待している。

通勤中に利用したいデータ/アプリケーション

自宅や出張先では、業務メールの利用の次に、「社内ファイルサーバへのアクセス」(自宅：11.9%、出張先：13.1%)に期待しており、取引先での打ち合わせや業務において、社内サーバ上の資料をその場で参照したいという要望があることが伺える。

モビリティ化に当たり、最大の不安は「私生活への支障」(55.6%)となりいわゆるワークライフバランスの崩れと「労働時間の増加」(48.8%)で、企業側は、モビリティ環境の導入が、労働強化を意味するのではなく、むしろ負担を取り除く手段であるということを従業員に訴求すべきであることが分かったという。

「いつでもどこでも働ける環境」に対する不安