Criteo(クリテオ)は12月17日、「State of Mobile Commerce」と題した、モバイルにおける消費者の購買行動やトレンドに関するレポートを発表した。
これによると、世界のオンラインショッピングにおけるモバイル使用率は30%に拡大。特に、日本と韓国での使用率は高く、日本は調査対象国の中でも最高値となる49%、韓国は45%を占める。今後、日本と韓国でのモバイル使用率はさらに伸びることが予想され、両国とも2015年には50%を超える見込みだという。
また日本では、モバイルにおける100ユニークユーザー(UU)あたり5ユーザー(5%)がトランザクションを行っており、これは調査対象国中でも最も高い値で、グローバル平均の2倍にのぼる。デバイス別にみると、Androidスマートフォンが5.7%と最も高く、次いでiPadが5.1%、Androidタブレットが4.7%、iPhoneは4.3%となる。
Androidデバイスは、スマートフォンでのオンラインショッピングの3分の1超を占め、ドイツ・イタリア・スペイン・ブラジル・韓国などの国において、スマートフォン経由でのオンラインショッピングにおけるAndroidの利用割合はiPhoneを上回る。日本においてもECの43%、旅行の43%がAndroidでの取引となり、iPhoneに近づいてきていることがわかる。
さらに、各調査対象国におけるEC企業上位4分の1は、モバイル経由のオンラインショッピングが平均45%前後であるのに対し、日本と韓国では65%超。下位4分の1の企業では、モバイル経由でのオンラインショッピングが14%程度に留まり、上位企業との差は4倍以上となる。
Criteoは、このことから、モバイルを重視していないEC企業はビジネスの機会を失っていることが分かるのではと分析する。