IDC Japanは12月17日、2014年上半期(1~6月)の国内ソフトウェア市場の売上額実績および2014年~2018年の予測を発表した。これによると、同期の同市場は1兆,652億5300万円、前年同期比成長率が4.8%となったという。

2014年上半期の国内ソフトウェア市場は、Windows XPサポート終了に伴う特需が2013年から継続し、さらに消費増税前の駆け込み需要も重なり、WindowsをはじめとするクライアントPC向けソフトウェアの売上が好調だった。

大分類市場別では、アプリケーション市場が前年同期比成長率3.9%、アプリケーション開発/デプロイメント市場が同4.8%、システム・インフラストラクチャ市場が同5.7%となった。

アプリケーション市場では、メールアプリケーション/グループウェアのSaaSへの移行、消費税率の変更に伴う中小企業向け財務アプリケーションの入れ替えが市場の成長に寄与したという。

アプリケーション開発/デプロイメント市場では、ビッグデータ需要の高まりによってデータ・アナリティクス・ソフトウェアが市場成長を牽引し、インフラストラクチャ市場ではWindows XPサポート終了特需によってWindows OSやPC向けセキュリティソフトウェアの売上が好調だったとしている。

ベンダー別シェアは、上から、マイクロソフト、富士通、IBM、日立製作所、NECとなった。マイクロソフトはWindowsの売上が好調で5%以上の成長を達成したという。

ランキング上位10社の中では唯一、8位のヴイエムウェアが、仮想化ソフトウェアの販売好調によって前年同期比で2桁成長を達成したほか、上位10社の中では、マイクロソフトのほか、9位のトレンドマイクロがセキュリティソフトウェアの販売好調によって前年同期比5%以上の成長率を達成したとのこと。

2014年下半期の国内ソフトウェア市場は、2013年から続いたWindows XPサポート終了特需が終了し、その反動によってPC向けソフトウェアの売上が減少して成長が鈍化、2014年通期の前年比成長率は4.2%になると予測されている。

国内ソフトウェア市場予測(2013年~2018年) 資料:IDC Japan