IDC Japanは12月15日、2014年第3四半期(7月~9月)の国内サーバ市場動向を発表した。これによると、同期の同市場規模は1162億円で、前年同期から11.8%減少した。一方、出荷台数は14万9000台で前年同期から4.8%の減少だった。
製品別では、x86サーバの出荷額は前年同期比で2.1%増加し、出荷台数は同4.5%減少した。出荷額が増加しているのは平均単価が上昇しているためで、円安による部材コストの上昇を販売価格へ転嫁したことに加え、仮想化の導入によるメモリなどオプション類の増加が要因と見られている。
一方、メインフレームとビジネスサーバーの出荷額は前年同期から50%超超の減少となった。メインフレームは、大型の更新案件が2012年~2013年にかけて集中したため、2014年は更新需要の谷間にあるという。
また、RISC&IA64サーバ(UNIXサーバ)は11四半期連続してマイナス成長となり、スーパーコンピュータは大学向けに大型案件があった。
ベンダー別出荷額では、NECが前期に続き首位で、スーパーコンピュータの新機種「SX-ACE」の大型案件に加え、x86サーバもプラス成長を確保した。一方、メインフレームとIA64サーバは大幅なマイナス成長だった。
第2位は富士通で、今期はx86サーバの出荷額が前年同期から2桁のプラス成長だったが、メインフレーム、ビジネスサーバ、RISCサーバが2桁のマイナス成長となった。
第3位はヒューレット・パッカードで、x86サーバとIA64サーバの出荷額が2桁のプラス成長となったという。
サーバー リサーチマネージャーの林一彦氏は「今期の国内サーバ市場においては、x86サーバの出荷額がプラス成長を確保したが、その出荷台数は2期連続してマイナス成長だった。一方、ODM Directは大幅に出荷台数を増やすなどの動きがあった。今後ユーザー企業におけるIT投資が、クラウドサービスへシフトしていくなか、ベンダーは業種に特化したワークロードの最適化やオンプレミスでサーバを利用するユーザーニーズをくみ上げていくことがますます重要になってくるだろう」とコメントしている。