国内クラウドインフラソフト市場ベンダーシェア、2位以下は混戦状態

IDC Japanは12月12日、2013年における国内クラウドインフラストラクチャソフトウェア市場規模実績と2018年までの予測を発表した。

これによると、2014年の国内クラウドインフラストラクチャソフトウェア市場は前年比成長率39.9%の140億円となる見込み2013年～2018年の年間平均成長率(CAGR：Compound Annual Growth Rate)は34.0%で成長し、2018年には434億円に達すると予測している。

クラウドインフラストラクチャソフトウェアは、クラウド環境(パブリッククラウド、プライベートクラウド共に対象)を構築、管理するために必要なソフトウェアであり、同社は、主に仮想化ソフトウェアとシステム管理ソフトウェアで構成されると定義している。

国内クラウドインフラストラクチャソフトウェア市場は2013年に100億4000万円の実績となり、2014年は前年比成長率39.9%の140億4900万円になると予測されている。

市場拡大には、ベンダーのパッケージソフトウェアを使ったプライベートクラウド環境の構築が寄与しており、2014年はプライベートクラウド向けの売上額が68%を占めると見ている。

2013年のクラウドインフラストラクチャソフトウェアのベンダー別シェアでは、ヴイエムウェアが35%以上のシェアを獲得し市場をリードしており、以降、IBM、富士通、マイクロソフト、HPが続くが、2位以下のベンダーのシェアの差は小さく、混戦状態にあるという。

同社が実施したユーザー調査では、プライベートクラウドを構築している企業と構築を予定している企業の14.7%がOSSクラウドインフラストラクチャソフトウェアを「積極的に使う」という方針をとり、「ベンダーからのサポートがあれば使う」という回答が26.4%、「もっと技術が成熟してから使う」という回答が16.9%という結果が出ている。こうした結果から、今後、企業においOSSクラウドインフラストラクチャソフトウェアでの導入が進んでいくと指摘されている。