アドビ システムズ(アドビ)は12月11日、歳末商戦のネット売上高についてまとめた「Adobe Digital Index Online Shopping Data」を発表した。

同レポートは、Adobe Marketing Cloudを活用する4500の電子商取引Webサイトを対象に、4億回以上の訪問によって集計した匿名データを分析することで、米国の小売業者上位500社のオンラインショッピング支出額において10分の7以上を占めるデータを測定したもの。

これによると、11月27日の米国感謝祭におけるネット売上高は、2013年比で25%増の13億3000万ドルで、このうち日本は全体の約25%の3億3700万ドル。感謝祭の翌日「ブラックフライデー」のネット売上高は、前年度比24%増の24億ドルで、このうち日本は3億3100万ドルで全体の約14%を占めた。

また、感謝祭明けの月曜日「サイバーマンデー」ネット売上高は前年度比16%増の26億5000万ドルで、このうち日本は、全体の約15%にあたる約4億800万ドルとなった。

なお、小売業トップ25での売上高の伸び率は、前年度比25%増の約18億ドル。11月1日～12月1日の「歳末商戦シーズン」のネット売上高は、前年度比20%増の96億ドルで、総売上高は、前年比14%増・過去最高記録となる379億ドルに達した。

「Adobe Digital Index Online Shopping Data」資料:アドビ

今回の調査では、オンラインショッピングのさらなる普及を確認。特にモバイルショッピングは、感謝祭では全体の29%を占め、ブラックフライデーでは27%、サイバーマンデーは19%を記録したほか、ブラックフライデーでは、スマートフォンが売上高に占める割合は前年比約2倍の13%まで増加したことがわかった。

また、人気のギフトとして、ソーシャルメディア上でのつぶやきが前月比ベースで最も増加したのは「4Kテレビ」。ウェアラブル端末部門ではFitbitがトップで、感謝祭とブラックフライデーのソーシャルメディアでの言及数は10万回にのぼった。