ソフトバンクとベネッセホールディングスは合弁会社「Classi(クラッシー)」を設立し、学校教育におけるICT活用をソフト・ハードの両面から総合的に支援するサービスの提供を2015年度から開始すると発表した。

合弁会社「Classi」Webサイト

両社によると、「学習状況などの記録・共有で、生徒一人ひとりの学習の見える化」「量と質を備えたコンテンツの活用により、生徒の学習を充実化」「安心安全なICT環境の構築」を実現するという。

Classiは、小テストや宿題で活用できる問題などのコンテンツと、教師が生徒の学習状況などを記録し、面談などで活用できる各種指導用アプリケーションを提供。これらのアプリケーションは、教師がタブレットなどに簡単に記録・閲覧できるようなユーザーインタフェースを採用しており、自動集計や情報共有の促進により世界一勤務時間が長いと言われる日本の教師の校務の効率化を可能にする。

ソフトバンクグループは、各学校の必要に応じて、安心安全なセキュリティシステムを備えたタブレットやクラウドサービスなどを提供。一方でベネッセは、全国各地区の学校担当者によるコンサルテーションを通じて、各学校に最適な提案を行うなど、それぞれの強みを生かして、ICT教育を推進するための総合的なサービスを提案する。

Classiは4月4日に設立しており、今年度は全国100校がモニターとして利用。学校現場の課題や先生の活用実態についての検証を重ねた上で、2015年4月より、高校および中学校向けに正式サービスを開始する。今後、小学校や大学などにも順次拡大していく予定だという。

また、教科書や問題集、動画などの教材を持つパートナー各社と連携することで良質なコンテンツを拡充し、生徒の状況に応じた教師の個別指導や生徒自身の個別学習を支援していく。

3社は、教育におけるICT活用の重要性と今後の一層の高まりを見据え、学校教育、家庭学習の両方の領域で、最新のテクノロジーも活用しながら、未来を生きる子供たちによりよい学びを提供できるよう新たな教材・サービスの開発に取り組んでいく。