2014年第2四半期 国内タブレット市場、国内ベンダー3社がトップ5入り

IDC Japanは10月6日、国内タブレット端末の2014年第2四半期(4～6月)の出荷台数を発表した。これによると、同期の国内タブレット端末(eReaderを除く)の出荷台数は、前年同期比19．3%増の197万台となり、四半期ベースでは前四半期に引き続き2ケタのプラス成長を記録した。

プラス成長の主要因としては、NTTドコモ向け4G回線付きAndroid端末の出荷台数が大幅に増加したこと、WindowsおよびiOS搭載の法人向けタブレット需要が堅調に推移したことが挙げられている。個人向けタブレットの出荷台数は前年同期比14．3%増の155万台、法人向けタブレットも同比41．8%増の42万台と好調だった。

ベンダー別では、iPad Airを中心に堅調な出荷を続けるアップルが39.4%を獲得して第1位を堅持している。第2位には、LTE回線付きARROWSシリーズを積極的に出荷した富士通が12.1%のシェアを獲得し、前四半期から順位を2つ上げてランクインしている。第3位には、Xperiaシリーズの出荷台数を大幅に伸ばしたソニーがシェア11.1%を獲得してトップ3入りを果たした。エイスース(シェア10.8%)に続き、シャープ(シェア10.1%)が第5位となり、国内ベンダー3社がトップ5入りした。

今後の見通しについては、「個人向け市場でWi－Fi搭載の低価格帯Android搭載タブレットの需要が伸び悩んでおり、将来的にも5.5インチ以上の大型パネルを搭載したスマートフォン(ファブレット端末)との競合から、タブレットの出荷台数が減少する可能性がある」と分析している。