NTTデータは9月4日、「企業におけるオム二データ・オム二チャネル戦略に関する動向調査」の結果を発表した。同調査はNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションの提供する「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象に実施された。

発表によると、オムニデータ・オムニチャネル戦略に関する自社単独での顧客情報収集の内訳は、「自社接点からの実名データ」、「自社接点からの匿名データ」、「第3者提供の実名データ」、「第3者提供の匿名データ」に分けられる。それぞれの収集蓄積の評価については、「かなりできている」もしくは「それなりにできている」と答えた割合が、「自社接点からの実名データ」の場合は47.0%、「自社接点からの匿名データ」は37.3%、「第3者提供の実名データ」は34.8%、「第3者提供の匿名データ」は30.2%となっている。

自社企業グループ横断での顧客情報収集の状況は、「かなりできている」もしくは「それなりにできている」の割合が、「自社接点からの実名データ」は48.4%、「自社接点からの匿名データ」は39.1%、「第3者提供の実名データ」は37.9%、「第3者提供の匿名データ」は32.5%となっている。

自社単独での顧客情報(発表資料より)

自社企業グループ横断での顧客情報収集(発表資料より)

また、「各種顧客関連情報の統合活用のための各種顧客情報ID連携」を実施している企業は40.6%で、各種顧客関連情報を調査分析し、マーケティングに活用している企業は39.8%となっている。

各種顧客関連情報の統合活用のための各種顧客情報ID連携(発表資料より)

顧客関連情報のマーケティングへの活用(発表資料より)

このほか、「各商品サービス情報・在庫関連情報販売チャネル横断で各種商品サービス情報・在庫関連情報を収集統合し、販売機会ロスを減少させて販売を向上させる施策」を実施している企業は39.4%で、全体的に多くの企業でオムニデータ・オムニチャネル戦略の推進が進んでいることがうかがえる調査結果になっている。

商品サービス情報・在庫関連情報販売チャネル横断で各種商品サービス情報・在庫関連情報を収集統合し、販売機会ロスを減少させ、販売向上させる施策(発表資料より)

調査結果の詳細はWebサイトで公開されている。