IDC Japanは9月3日、2013年末時点における国内のサーバ設置台数(インストールベース)を発表した。
2013年末時点における国内サーバ設置台数は250万2,200台で、事業者データセンターに39.8%にあたる99万6,800台、企業内データセンターに35.7%の89万2,300台、データセンター外に24.5%の61万3,100台が設置されていると試算されている。
国内のサーバ設置台数(2013年末時点)は、2012年末時点の249万7,000台から0.2%に当たる5,200台増加したという。その要因について、ユーザー企業におけるサーバ集約や、ITリソースの所有から利用へのシフトといった流れの中でサービス事業者におけるサーバリソースの利用効率向上などの減少要因はあるが、クラウドベンダーなどの先行投資が寄与している指摘されている。
同社は、2013年の調査結果として2012年末の国内サーバ設置台数を273万7,000台と発表していたが、その後、主に科学技術計算向けサーバの台数カウント方法を変更した。
例えば、国内で2011年から2012年にかけて出荷されたスーパーコンピューター「京」のノード数(8万8,128ノード)を出荷台数としていたが、システム数をカウントするように変更した結果、3台になった。
その一方、新たにODM Direct(Original Design Manufacturerが直接ユーザー企業に出荷するサーバ)を調査対象に加え、過去に遡って国内サーバ市場の出荷台数を修正した。
これらの修正を反映した結果、2013年末時点における国内のサーバ設置台数は5,200台の増加となった。