日本IBMは8月18日、資源エネルギー庁の委託により、石油エネルギー技術センター(JPEC)が実施する調査事業「ビッグデータ解析手法による製油所安定操業対策に関する調査」を支援すると発表した。

同事業は、資源エネルギー庁の委託調査事業として、2014年6月30日から2015年1月30日までJPECが実施。JPECを中心に、大手石油会社2社が協力して製油所データを提供する。

このデータをもとに、配管腐食解析や回転機異常解析など、製油所の安定操業にとって課題となっている複数のテーマを対象として、IBMの予防保全対応ソリューション「Predictive Asset Optimization(PAO」を活用してビッグデータを解析する。

解析データから、操業トラブルを防止する新たな手法について考察、11月までに提案をまとめ、予防保全策の提案を行う。

また、予防保守や保守タイミングを最適化する予防保全対応ソリューションを活用し、IBMがグローバルで蓄積してきた予防保全における知見を提供しながら調査事業を支援する。

日本IBMの支援会社として、千代田システムテクノロジーズ、日揮プラントイノベーションも同事業に参加して、データ解析結果の評価などを行う。

今回利用する「PAO」は、データをリアルタイムに収集・分析し、予測による意思決定・行動により、装置、全体オペレーションの障害予測、監視、早期対策、最適化などを行って、品質・サービス・保全領域のオペレーションの最適化、価値の最大化を支援する。

IBMの分析ソフトウェア「IBM SPSS」や「IBM Cognos」などを活用し、設備や機器などから得られるビッグデータを解析してトラブルの予兆を検知し、予防保守や保守タイミングを最適化する。