東芝は6月25日、Murakumoと共同で開発を進めてきた「リアルタイム・スケーラブル同期データベースシステム」のプロトタイプ実機を用いた動作確認試験を行い、CPUの消費電力当たりの処理量が現行サーバ比で約40倍となり、400台の同期拡張性を確認したことを発表した。

同システムでは、サーバ間のすべてのデータ同期を高速に処理・保証する新たなミドルウェアと、複数のサーバが接続された環境で実現する高速ネットワーク技術、東芝製SSD、高速CPUといった先端デバイスを採用することで、同期された複数のサーバに端末からのアクセスを分散させ、高速性を実現した。

具体的には、機器のセンサーデータや個人情報などのデータを管理するデータベースが搭載された単一サーバを、データの同期性を保ちつつ並列に数百台を並べて即時アクセス処理を可能とし、必要な処理性能を拡張した。

同期リプリケーションで常に同期のとれたミラーデータテーブルを配置し、ミラーを増設することで、400台連装までの処理速度の大規模拡張性を実現している。

今後、想定される応用例としては、インテリジェント手術支援システム、|防犯用カメラ画像処理システム、インフラ経年劣化モニタリングシステム、、企業における業務・管理データの一元管理データベースなどがある。