2013年度国内スマートデバイス出荷台数、過去最高の3679万台突破 - ICT総研

ICT総研は6月24日、「2014年度スマートデバイス需要動向調査」の結果を発表した。これによると、2013年度のスマートデバイス(スマートフォン・タブレット端末)出荷台数は、前年比7%増の3679万台で過去最高となったほか、2015年度にはタブレット端末とノートPCの年間出荷台数は逆転する見込みだという。

2013年度スマートデバイス出荷台数3679万台は、同年のノートPCやフィーチャーフォン(従来型携帯電話)の3.3倍にあたり、同社は「持ち歩くためのデバイスとして、完全に主役の座を射止めた感がある」とした。また、今後も引き続き堅調に増加し、2017年度には2013年度比18%増の4352万台となる見通しだという。

スマートフォンとタブレット端末に区分して分析すると、タブレット端末の伸びがスマートデバイスの出荷台数を牽引していることが分かる。タブレット端末市場の拡大開始時期がスマートフォンより比較的遅れたため、タブレット端末の割合は非常に小さかったが、2013年度には19.4%に拡大。2017年度には28.6%にまで拡大すると見られるほか、2015年度時点でタブレット端末の年間出荷台数見込みが1041万台となり、同年のノートPC出荷台数見込み(852万台)を逆転するとの見解だ。

スマートデバイスの法人向け市場も、2013年度はスマートデバイス全体の9.9%(364万台)を占めるなど、年々拡大傾向にある。この理由を同社は、「PCとのソフト互換性の高いWindowsタブレットのラインナップが充実したことや、セキュリティ面の不安が解消されてきたことなどによる」としている。

また、同社では「ユーザーが実際に外出時に持ち歩く端末は何なのか。1年後の時点では、どんな端末の組み合わせを理想と考えているのか」について、約4000人のモニターに対しアンケートを実施。その結果、外出時に「2台以上」の端末を持ち歩いているユーザーは26.1%だが、1年後には35.5%が2台以上の端末を持ち歩きたいと回答したほか、「2台以上持ち歩く」とした回答者が支持する端末の組み合わせは「スマホ＋タブレット(Wi-Fiモデル)」で15.6%、1年後もこの組み合わせを理想とする人は22.5%となった。