IDC Japanは6月17日、国内マネージドプリントサービス(MPS:Managed Print Services)市場の2013年ベンダー競合分析結果を発表した。同年の国内MPS市場の売上額は393億2,000万円で、前年比14.8%増となった。
MPSは、企業のオフィス出力環境の現状を分析したうえで、最適な出力環境を構築し、その環境を継続的に維持・運用していくアウトソーシングサービス。MPSの導入により、出力環境に関するTCO(Total Cost of Ownership)の把握・削減、出力管理業務プロセスの効率化、環境負荷軽減といった効果が期待できる。
MPSは、欧米を中心に市場が大きく拡大しているが、最近ではアジア太平洋地域でも成長を遂げている。国内のHCP(Hardcopy Peripherals)市場の拡大を期待することが難しいなか、今後成長の可能性がある新たなビジネスモデルとして、HCPベンダーはMPSを積極的に国内で展開している。
2013年の国内MPS市場のベンダー別売上額シェアは、上から、富士ゼロックス(56.0%)、リコー(25.9%)、キヤノン(10.2%)となった。富士ゼロックスの圧倒的シェアは維持されたが、リコー、キヤノンを中心に他のベンダーが徐々にシェアを拡大している。
MPSは、大規模企業を中心に普及しており、従業員規模1万人以上、従業員規模5,000~9,999人、従業員規模1,000~4,999人の3つの市場セグメントで、市場全体の売上規模の90%以上を占めている。従業員規模1万人以上、従業員規模5,000~9,999人の市場セグメントでは、富士ゼロックスが他のベンダーを圧倒するシェアを有する一方、従業員規模1,000~4,999人の市場セグメントでは、リコーがトップシェアとなった。