IDC Japanは6月9日、2014年第1四半期(1月から3月)の国内サーバ市場動向を発表した。

それによると、2014年第1四半期の国内サーバ市場規模は1,242億円で、前年同期から3.1%拡大。一方、出荷台数は、16万4,000台で、前年同期から13.6%の増加となった。

x86サーバの出荷額が、前年同期比で17.0%増と好調で、サーバ市場全体に対するx86サーバの出荷額構成比は、前年同期から8.3ポイント上昇して70.1%となり、同社が2000年に調査を開始して以降初めて7割を超えた。ただし、その他の製品分野はすべて2桁のマイナス成長となった。

2014年第1四半期 国内サーバ市場ベンダーシェア出荷額

ベンダー別出荷額では、富士通が首位、x86サーバで通信向けとITサービス向けに複数の大口案件を獲得したほか、ビジネスサーバもプラス成長を記録。2位はNECで、x86サーバが前年同期比で2桁増と好調でITサービス向けや官公庁などで大口の案件を獲得したほか首都圏以外の地域での販売も好調だった。

IDC JAPANの林 一彦氏は「国内サーバ市場は、x86サーバの出荷額が全体の7割を超えた。x86サーバがサーバ市場の全体動向に与える影響がさらに大きくなった。一方、x86サーバ市場は、ODMメーカーが直接ユーザー企業の要求に応じてサーバを製造するODM Directの台頭や、クラウドサービスといった今までのサーバベンダーとは異なる種類の競争相手とも市場をすみ分けていくこととなる。各ベンダーのx86サーバに対する取り組みがますます重要になってくるだろう」と分析している。