IDC Japanは6月5日、2013年の国内ソフトウェア市場の売上額実績および2014年から2018年の予測を発表した。

これによると、2013年の国内ソフトウェア市場の売上額実績は、企業の業績が回復しソフトウェアへの支出が増加したことに加え、2014年4月に迎えたWindows XPのサポート終了に伴うPCの買い替え特需が大きく寄与し、前年比成長率8.0%で2兆4,469億円となった。

大分類別の動向としては、アプリケーション市場が前年比成長率7.14%の1兆169億1,800万円、アプリケーション開発／デプロイメント市場が前年比成長率7.1%の5,155億7,100万円、システムインフラストラクチャ市場が前年比成長率9.6%の9,144億1,100万円となった。

システムインフラストラクチャ市場が10%近い成長となった理由について、Windows XPのサポート終了前の買い替えでPCの出荷台数が増加し、それらに搭載されるWindows OSの売上が大幅に伸びたことが挙げられている。

アプリケーション市場でも、Windows XPと同様にOffice 2003のサポートが終了したことで、更新需要が増加。アプリケーション開発／デプロイメント市場はビッグデータの需要が高まり、データベース／アナリティクスソフトウェアが成長を牽引した。

2014年の国内ソフトウェア市場は、Windows XP/Office 2003のサポート終了に伴う2013年の市場成長反動によって、前年比成長率は3.0%にとどまると予測されている

2015年以降は継続したソフトウェア投資が見込まれ、2013年から2018年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)が3.8%、2018年には2兆9,551億3,200万円の市場規模に達すると予測されている。

国内ソフトウェア市場予測(2013年から2018年)　資料:IDC Japan

大分類市場別のCAGRは、アプリケーション市場が2.6%、アプリケーション開発/デプロイメント市場が6.2%、システムインフラストラクチャ市場が3.8%と見込まれている。

Windows XPのサポート終了の影響を強く受けた3つのPC関連市場(OS、オーサリング・パブリッシングソフトウェア、エンドポイントセキュリティ)を除くと、2014年のソフトウェア市場の前年比成長率は5.0%となり、国内ソフトウェア市場全体の3.0%と比較すると2ポイントの差が出た。2013年～2018年のCAGRではPC関連市場を除くと4.7%と、0.9ポイントの差が出た。

これより、Windows XP関連特需の影響を除くと、国内ソフトウェア市場は安定して高水準の成長を遂げると同社では見ている。