野村総合研究所(NRI)は5月27日、スマートウォッチやスマートグラスなどのウェアラブル端末について、2019年度までの進化と普及を予測した「ITロードマップ」を公開した。

ITロードマップでは、2014～2015年度を黎明期、2016～2017年度を普及期、2018年度以降を発展期と3段階に分け、ウェアラブル端末の進化と普及を予測した。

ウェアラブル端末と関連サービスのロードマップ

黎明期は、ヘルスケアなど特定の目的に限定した「特化型」の端末およびアプリケーション開発や追加が容易な「汎用的」な端末が徐々に増えるという。ただ、端末の高コストやプライバシー保護への懸念から、一部の企業に限った試行的な利用とみている。

普及期は、情報配信やサービス提供のインタフェースとしての重要性が増し、一般生活者にも端末が普及する。スマートウォッチなどは、生活者へ直接マーケティングメッセージなどを届ける媒体として活用されるという。

発展期は、クラウドとの連携で利便性が向上する。端末内に内蔵するセンサーがクラウドサービスを通じて別端末とつながることで、それぞれの利用者にマッチしたサービスを提供する"案内係"のようなサービスが実現できるしている。

NRIは、現在も一般消費者がウェアラブル端末に触れられる環境は整いつつあるが、利用者のプライバシー保護およびファッション性やコストなどの課題があることを指摘。ウェアラブル端末の生活者への本格的な普及には後2～3年かかると予測している。