MM総研は5月13日、2013年度(2013年4月から2014年3月まで)の国内携帯電話端末の出荷台数の調査結果を発表した。
年度通期の端末出荷台数は前年度比5.7%減の3,941万台で、3年度ぶりに4,000万台を下回った。端末出荷台数のうち、スマートフォンの出荷台数は2,960万台(前年度比0.4%減)とほぼ前年度並みで、スマートフォン出荷台数比率は75.1%(前年度比4.0ポイント増)に上昇した。
半期別では、上期1,645万台、下期2,296万台で下期偏重となった。下期は半期別の出荷台数としては2008年度以降で最大だった。通期で前年度割れとなったが、下期台数で回復した要因として、「NTTドコモがAppleのiPhone(iPhone 5s/iPhone 5c:2013年9月発売)を販売開始したこと」「キャリアのモバイルナンバーポータビリティ(MNP)制度による顧客獲得を中心とした純増数至上主義の販売姿勢が高まったこと」が挙げられている。
特に年度末の商戦期には各キャリアによる過当競争が顕著で、2014年3月のMNP制度利用件数は144万件となり、2006年10月の同制度開始以来の最高記録を更新した。
メーカー別出荷台数シェアは、Appleが2011年度以降3年連続1位となり、出荷台数は1,443万台(前年度比35.4%増)でシェア36.6%(11.1ポイント増)を獲得した。半期別台数ベースでも2011年度下期から5半期連続で1位となった。
以下、2位は前年度3位のシャープ、3位は前年度4位のソニーモバイルコミュニケーションズ(以下、ソニーモバイル)、4位は前年度6位の京セラ、5位は前年度2位だった富士通、6位は前年度5位のSamsung。
スマートフォンのメーカー別出荷台数でも1位はAppleで1,443万台(スマートフォン出荷台数シェア48.8%)と、2008年度以来6年連続1位となった。2位はソニーモバイル、3位シャープ、4位富士通、5位はSamsungの順だった。