JR東日本は5月8日、今年2月の2回にわたる豪雪による大規模な輸送障害を踏まえ、新幹線および首都圏在来線について新たな対策を講じると発表した。

新幹線については、ポイント不転換の防止策として、「急速除雪装置（温水ジェット）の増備」「電気温風式融雪装置の増強」「融雪マットの整備」を実施する。急速除雪装置は上野駅や高崎駅などの拠点駅に17台整備し、電気温風式融雪装置は東京駅・大宮駅・高崎駅などの拠点駅に40台の分岐器で増強する。

急速除雪装置の温水噴射の様子

電気温風式融雪装置は四角い箱から空気が吹き出る

除雪体制の強化としては、除雪機会を整備するとともに、沿線監視カメラなどを整備する。具体的には、高崎駅、軽井沢駅、鷲宮保守基地、那須塩原駅、郡山駅、福島駅、新幹線総合車両センターにモーターカーロータリーを増備する。

首都圏在来線については、ポイント不転換防止策として、「電気融雪装置の増備」「気融雪装置の増強」を実施する。加えて、倒竹倒木による支障防止対策、傾斜屋根からの落雪防止対策、備蓄品の配備を実施する。

電気融雪装置では、枕木とレールの間の床板（鉄板）が温まる

電気温風式融雪装置では、レール腹部についている板が温まる

具体的には、計画的な伐採に加え、中央本線高尾駅～甲府駅間、総武本線・成田線千葉駅～成田空港駅間の沿線にストッパーワイヤーを 35ヵ所整備し、首都圏で傾斜屋根となっている橋上駅舎約30ヵ所に落雪防止の雪止めを整備する。

同社は2013年度に雪害対策として約40億円の設備投資を行っているが、今回、約180億円の工事費を見込んでいる。