IDC Japanは5月1日、国内クライアント仮想化市場の動向について、2014年3月に実施したユーザー調査を分析した結果を発表した。

クライアント仮想化導入率は全社導入が5.4％、部分導入が10.7％、試験導入が3.4％、導入予定が3.7％となった。2013年と比較すると全社導入、部分導入、試験導入、導入予定を合算した導入率は1.9ポイント低くなった。

ただし、「全社導入」の割合は4.4％（2013年）から5.4％（2014年）と1ポイント高くなっており、1社当たりの全従業員に対する利用割合も30.9％（2013年）から36.4％（2014年）へと5.5ポイント増加している。これは追加導入などを含む1社あたりの導入割合が高まっている状況を示しているという。

モバイル仮想化製品は「全社導入」が5.0％、「部分導入」が12.1％、「試験導入」が4.6％、「導入予定」が4.6％で、導入済み／導入予定の割合は26.2％だった。2013年は25.7％だったので、導入割合は0.5ポイント増加したことになる。

モバイル仮想化製品の導入状況：全体(2013年／2014年)　資料:IDC Japan

モバイル仮想化製品市場は、BYOD（Bring Your Own Device）の増加によって拡大しているという。

BYODとシャドーITを合算した導入率はスマートフォンが42.3％、タブレットが30.5％、モバイルPCが29.8％、携帯電話が49.3％。2013年と比較すると、全てのデバイスでBYOD／シャドーITの導入率は増加している。

特に、携帯電話とスマートフォンのBYOD／シャドーITが進んでいて、「個人所有端末の業務利用は認めない」とする割合は、全デバイスで2013年よりも2014年のほうが低くなっており、BYODに対する意識が高まってきていると考えられる。

PC，携帯端末＆クライアントソリューション　シニアマーケットアナリストの渋谷寛氏は、「クライアント仮想化市場は成熟期に入り、BYOD、モバイル仮想化、パブリッククラウドDaaSなどの潮流が同市場の底上げに寄与する。この市場機会においてエンドユーザーコンピューティングへの取り組み方を再検討する時期が到来している」と指摘している。