国民生活センターはこのほど、PCを操作中に突然現れた警告表示に関連した相談が増加傾向にあるとして、事例を交えつつ、消費者トラブルを回避するためのアドバイスを公開した。

同センターによると、PCを使用中に警告表示が現れて不安になり、セキュリティーソフトやPCの性能を改善するソフトなどをインターネット経由でダウンロードしてしまったが、解約したいといった相談が増加しているという。2012年度は400件、2013年度は1,505件で、2012年度の前年同期件数は366件で、2013年度は約4倍に増加している。平均契約購入金額は約6,000円だ。

PCの警告表示をきっかけにインターネットでソフトをダウンロードしたなどの相談件数(2014年3月31日までの登録分)　資料:国民生活センター

相談事例から見られる問題点として、「画面上に、そのPCの状況を知らせているかのような警告を突然表示して消費者の不安をあおる」「さまざまな表示方法によって購入手続き画面に誘導している」「購入手続きまでは日本語の表示があるが、購入後のやりとりに英語が必要など、購入前に 比べてやりとりが容易でない場合がある」が挙げられている。

同センターは、こうした被害を防ぐため、「PCの画面に突然に警告表示が出ても、信頼できる表示かどうかわからない場合はクリックしないこと」「日本語で問い合わせができる窓口の有無も購入の１つの基準として、複数のソフトを比較検討して購入すること 」「PCの危険な状態を回避するため、IPAの情報セキュリティ安心相談窓口のホームページで情報収集すること」「クレジットカード番号の入力前に、料金や有効期間(契約更新の有無)などを確認すること」「消費生活センターに相談すること」といったアドバイスをしている。