京セラは4月8日、シンテックホズミが自然エネルギーの有効活用とBCP(事業継続計画)対策の一環として、京セラと京セラコミュニケーションシステム(KCCS)が開発した「ソーラーサイクルステーション for EV」を活用し、太陽光発電システムを使ってプラグインハイブリッド自動車(PHV)のバッテリーに充電した電力を、災害発生時などに非常用電源として利用できる仕組みを構築したと発表した。
シンテックホズミは2014年3月に本社社屋の屋根に京セラ製多結晶シリコン太陽電池モジュール230kWを設置し、発電した電力の自社利用を開始しており、新たにBCP対策を目的に導入した「ソーラーサイクルステーション for EV」と組み合わせ、通常社有車として使用しているPHVのバッテリーに充電した電力を、災害発生時などに非常用電源としてBCP対策室へ電力供給できるような仕組みを施したという。
同システムでは、災害発生時に商用電力が停電した場合でも太陽光発電システムにより発電を行うほか、PHVにもエンジンで発電できる機能を有しているため、太陽光発電などによる充電が困難な場合でも電力の確保が可能だという。