ガートナー ジャパンは4月7日、マイクロソフトが4月9日(日本時間)にサポートを終了するWindows XPを使い続けた場合、企業・組織に及ぼす影響とそれへの対策について、日米のアナリストによる見解を発表した。

同社は、Windows XPのサポート終了の問題はセキュリティ・リスクの増大としたうえで、サポート終了後も、国内の20%以上の企業は主流のOSとしてWindows XPを利用すると見ている。

Windows XPのセキュリティ・リスクへの代表的な対策としては、「できるだけ速やかにXPの使用を中止するプランを立てる」「XPマシンで問題ないことが分かっている既知のアプリケーション以外は実行しないようにし、XPマシンからのインターネット接続と電子メールの利用を最小限にする」「基幹アプリケーションおよびユーザーをサーバベースのコンピューティング環境へ移行させる」の3つが挙げられている。

日本企業向けのアドバイスとしては、「移行に着手していない企業はクライアントにおける最優先プロジェクトとして、後継OSへの移行を推進すべき。サポート終了後もWindows XPが残る企業は、セキュリティ対策や代替策を早急に検討し、対策を実施する必要がある。ただし、Windows XPのシステムは今後明らかに衰退していき、万能なセキュリティ対策は難しいことから、特に重要と位置づけられるシステムについては、1年以内をめどに、移行プロジェクトを完了させることを目標とすることを推奨する」としている。