IDC Japanは4月2日、国内通信サービス市場予測を発表した。2013年の国内通信サービス市場は、固定音声通信サービスと法人向けWANサービスが前年比で減少した。一方で、モバイル通信サービス、固定BBサービス、VoIPサービスについては増加し、全体としては11兆3158億円(前年比成長率0.2%)になる見込み。

IDCでは、国内における固定音声通信サービス市場、法人向けWANサービス市場、モバイル通信サービス市場、固定BB(ブロードバンド)サービス市場、VoIP(Voice over Internet Protocol)サービス市場の5つの合計を「国内通信サービス市場」と定義した上で分析を行った。

そうした中、固定BBサービス市場およびモバイル通信サービス市場は、市場の飽和や価格競争の継続的な高まりにより、それぞれ2014年、2015年に縮小に転じるとしている。通信事業者は通信サービス収益の減少を最小限に食い止めると同時に、CAPEX(Capital Expenditure)/OPEX(Operating Expense)の合理化に向けたさまざまな施策を講じる必要性が考えられる。

国内通信サービス市場 2013年の主要カテゴリー別市場規模

IDC Japan コミュニケーションズ リサーチアナリストの鳥巣悠太氏は「モバイル通信サービスに求められる施策として、VoLTE(Voice over Long Term Evolution)の品質制御による差別化や、基地局設備を通じたユーザーのネットワーク利用体験の向上が重要になる」と述べている。

また同氏は「固定BBサービスに求められる施策として、Wi-Fiインフラを通じたモバイルトラフィックの負荷分散や、屋内の位置情報を活用したユーザー行動分析が必須になる。またネットワーク機能の仮想化技術を活用したインフラコストの削減も視野に入れる必要がある」としている。

さらに「法人向けWANサービスに求められる施策として、中堅中小企業市場に食い込むことが必須となる。加えて通信事業者は自社のWANのクラウド向けの機能を強化した上で、主要なクラウド事業者と相互連携する体制が求められる」とまとめた。