理化学研究所(理研)発生・再生科学総合研究センター(神戸市)が1月30日付の英科学誌ネイチャーに発表したSTAP細胞について、日本学術会議の大西隆会長は3月19日、日本の科学界への信頼を揺るがす極めて深刻な問題として、「不正行為の有無をできるだけ早い時期に明らかにするとともに、STAP細胞ができるか否かを解明することが必要である」とする談話を発表した。

理研の調査委員会が3月14日に公表した中間報告を受けた異例の会長談話といえる。理研の調査委員会についても「委員会の構成が明らかにされておらず、委員長も内部の方が務めるなど、的確性や透明性が十分とは言い難い」と厳しく批判している。

そのうえで、大西会長は(1)今後の調査スケジュールの公表 (2)中立性の観点から調査委員長は外部の人が望ましい (3)STAP細胞を作製したという科学的主張の検証 (4)研究や論文作成・発表における理研の組織ガバナンスの検証―を求めている。理研はこうした要望に応えられるのだろうか。

関連記事

理研がSTAP論文でおわび会見

分子生物学会がSTAP論文で適正な対応を再要望