IDC Japanは3月18日、スマートフォンやタブレット端末、PC、通信データカードなど、国内モバイルデバイス市場の2014年～2018年の予測を発表した。

発表によると、2014年の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年比2.1%減の5507万台と予測。通信データカードを除く内訳は、スマートフォン市場が、前年比1.0%減の3002万台(個人市場:同2.9%減の2817万台、法人市場:同41.0%増の185万台)となっている。

また、タブレット市場は、前年比18.3%増の937万台(家庭市場:同11.3%増の716万台、法人市場同48.4%増の221万台)、PC市場は、前年比13.9%減の1344万台(家庭市場:同9.1%減の533万台、法人市場:同16.9%減の812万台)と予測している。

2018年における国内モバイルデバイス市場は、6257万台まで拡大すると見込んでおり、通信データカードを除く出荷台数の内訳は、スマートフォン市場が、3691万台(個人市場:3256万台、法人市場:436万台)。タブレット市場は、1020万台(家庭市場:655万台、法人市場:366万台)。PC市場は、1351万台(家庭市場:503万台、法人市場:847万台)になるとしている。

また、2013年～2018年のスマートフォン法人市場の年平均成長率は27.1%、2013年～2018年のタブレット法人市場の年平均成長率は19.7%との予測だ。

2018年は、2013年のWindows XP関連特需のPCの買い替え需要が発生して法人市場としては拡大期だが、家庭市場は2014年以降も漸減基調となるため、2013年～2018年のPC市場全体での年平均成長率はマイナス2.9%になると予測している。

IDC Japan PC、携帯端末&クライアントソリューショングループマネージャーの敷田康氏は「国内モバイルデバイス市場は、今後個人/家庭市場が減速する一方、ビジネスモビリティ領域に大きなビジネスの成長機会が生まれることは間違いない。2014年は、ハードウェアだけでなく、ソリューションとしての差別化、付加価値化を図るための投資が加速される年になる」とコメントしている。