近畿大学は3月12日、経済産業省が3Dプリンタを開発するためのプログラム「三次元造形技術を核としたものづくり革命プログラム(平成26年度)」を実施する委託先の採択予定者に選定されたと発表した。

同プログラムは、金属加工品や金型を直接作れる3Dプリンタを日本で開発するというもので、2020年をめどに開発を進めるとしている。工業用3Dプリンタの製造メーカーはほとんどが海外にあり、プログラムの実施によって国内での開発力を強化する狙いがある。

同プログラムは、電子ビームとレーザービームの両方式で開発を進め、将来的には従来の海外製品と比べて製品精度で約5倍、造形速度で約10倍の性能を持つ3Dプリンタを5000万円以内の価格での販売を目指す。初年度の予算は約37億円。

参加メンバーは、すべて日本の企業・団体。同大学は、広島キャンパスにある次世代基盤技術研究所(広島県東広島市を装置開発のための研究拠点とし、企業とともにレーザービーム積層造形装置の基盤技術開発をするとしている。