米McAfeeは2月26日、ローカルおよびグローバルの脅威インテリジェンス情報とセキュリティ製品を1つのセキュリティシステム上に統合した「McAfee Threat Intelligence Exchange」を発表した。
また、McAfee Security Connectedプラットフォームに、リアルタイムの脅威データを共有するためのフレームワークが加わる。マカフィーのデータ共有レイヤーは、リアルタイムの状況の共有と統合の機能とともに、「Threat Intelligence Exchange」による集合型脅威インテリジェンスと脅威防止機能を提供するという。
「Threat Intelligence Exchange」は、クラウドベースのセキュリティ技術基盤「GTI(McAfee Global Threat Intelligence)」のグローバル規模の脅威データとローカルの脅威データを組み合わせて、包括的な脅威インテリジェンスを提供できる製品。
主な特徴として、自動化されたリアルタイムのデータ共有機能により、エンドポイント、ネットワーク、その他のセキュリティコンポーネント全体でリアルタイムかつ統合的にセキュリティ インテリジェンスを運用できる。
標的型攻撃をすぐに検知し、ローカルの脅威インテリジェンスやカスタマイズされた組織独自の情報と、グローバルの脅威情報および外部のデータを組み合わせて構築された集合型脅威インテリジェンスによる保護機能を提供する。
マカフィーのデータ共有レイヤーを用いた運用の簡素化により、導入や運用のコストを削減するほか、組織内のエンドポイント間で脅威に関する状況を共有し、組織全体の脅威状況の認識に関する精密性と効果を向上させることができるとしている。
なお、同製品の日本での提供開始時期は未定。