経済産業省は2月21日、3Dプリンタが生み出す付加価値と今後のものづくりの方向性を考察した「新ものづくり研究会」の報告書を公開した。

新ものづくり研究会は、東京大学大学院 経済学研究科の新宅 純二郎教授を座長として、昨年10月から計4回にわたって3Dプリンタに関する検討を行っており、このほどその報告書が公開された。

報告書によると、3Dプリンタおよび付加製造技術にはまだ課題も多いものの、2020年時点での経済波及効果は約21.8兆円と予想されている。欧米が先行する現状を脱し、日本の競争力強化につなげていくためには戦略的取組が不可欠だという。

経済産業省は今後、装置 / 材料 / ソフト一体の技術開発や、オープンなネットワークでのものづくりを促進するための環境整備、3次元データの扱いに慣れた人材の育成などの取り組みが重要であるとしている。

報告書はWebサイト(PDF)から閲覧できる。