StatCounter Global Statsは2月4日(米国時間)、「New StatCounter report highlights global risk to business and other users from Windows XP」において2014年4月にサポートが終了するWindows XPがビジネスにおけるリスクになっていると伝えた。StatCounter Global Statsの報告によればWindows XPのシェアは19.2%でWindows 7(54.3%)に次いで第2のシェアを確保しておりリスクの高い状態であることを指摘している。

NetApplicationsの報告とStatCounter Global Statsの報告するオペレーティングシステムのシェアはその数値は異なっているが大枠としての傾向はどちらも一致している。Windows 7が第1シェア、Windows XPが第2シェアで、Windows XPが強い影響力を持ち続けている。4月9日以降Windows XPにはセキュリティアップデートが提供されなくなるため、使用している場合にはセキュリティサポートが提供されているオペレーティングシステムへの移行や、または何らかの対策が推奨されている。

2014年4月以降、Windows XPはマルウェアを感染させボットネットや踏み台などとして悪用されるケースが増えると予測されている。Windows 7やそのほかサポートされているWindows向けのセキュリティ修正の内容を解析することでWindows XPに存在する脆弱性が明らかになるとされており、こうしたセキュリティ脆弱性を利用してマルウェアの感染が進むものと推測されている。