日立製作所(日立)は31日、インターシステムズコーポレーション(インターシステムズ)と、両社の医療分野におけるITを活用した事業拡大をねらい、インターシステムズの日本法人であるインターシステムズジャパンと日立が、アプリケーションパートナー契約を締結したと発表した。

インターシステムズは、日立に、高速オブジェクトデータベース「InterSystems Cache」、アプリケーション接続・連携プラットフォーム「InterSystems Ensemble」、医療情報プラットフォーム「InterSystems HealthShare」を提供する。

今回の契約締結により、インターシステムズの基盤技術、日立の医療分野におけるITシステムの構築ノウハウやシステムインテグレーション技術を組み合せ、ヘルスケア関連施設に散在する関連情報を連携させるシステムを構築し、ビッグデータ利活用や地域における医療から健康管理までのヘルスケアサービスの向上・効率化を、ITで実現していくことをめざす。

例えば、ヘルスケア関連機関間で希望者の医療情報や健診情報を共有することで、地域連携パスや診療・検査予約の取得などを実現するソリューションを提供していく。

このたびの契約締結につき、インターシステムズジャパン代表取締役社長の植松裕史氏は、「日立の優れた技術とノウハウを生かした医療の分野での革新的なソリューションの開発を、当社の基盤技術でサポートさせていだけることを大変嬉しく思います」とコメントしている。

また、日立 情報・通信システム社 スマート情報システム統括本部統括本部長の柴原節男氏は、「ヘルスケア事業は日立の注力分野の一つであり国内外での事業を加速化させるべく推進しています。その中でヘルスケア分野におけるソフトウェア製品でグローバルリーダであるインターシステムズとの契約締結は、日立にとって技術面、ビジネス面において大きな一歩と考えています。」とコメントしている。