大阪商工会議所は10月23日、近畿地方にある39の商工会議所と共同で、中堅・中小企業における3Dプリンタの活用実態の調査報告を発表した。今回、近畿地方にある39の商工会議所の会員である中堅・中小企業約1万社に調査し、その内の1128社から回答を得たという。

調査結果によると、約3割の企業が3Dプリンタをすでに利用したことがある、または今後検討していると回答し、その内の約7割が「試作工程の効率化・納期の短縮」をメリットに挙げるなど、3Dプリンタの活用を前向きに検討していることがわかったという。

一方、現在3Dプリンタを活用していない、または今後も利用を検討していないとする残りの7割の企業は、理由として「活用方法が分からない」「従来の試作・金型方式のほうが自社に合っている」などを挙げている。

大阪商工会議所は、今回の調査結果を受けて中小企業が3Dプリンタを活用するための課題や支援策を取りまとめ、近く国や自治体などに要望するという。併せて、3Dプリンタの効果的な活用事例などを紹介するセミナーを年内にも実施する。