CA Technologiesは22日、DevOpsを加速するサービス仮想化製品「CA LISA Service Virtualization(以下、CA LISA)」の最新版「CA LISA 7.1」(日本語版)を販売開始したと発表した。最新版では、新たにSAPプロトコルやメインフレーム等に対応し、より簡単に基幹システムのテスト工程に適用できる。

CA Technologies Lisa事業部 事業部長 佐藤輝幸氏

ERPシステムやメインフレームのデータへのアクセスを必要とするWebアプリケーションでは、一般的に開発テスト目的の既存システムへのアクセスが大きく制限を受けることになる。

開発者は、担当モジュールごとに仕様書に基づきスタブを作成して、疎通テストに備えるが、仕様書の解釈の違いから、スタブの振る舞いが実際のそれと異なることも少なくない。これはプロジェクト全体にとっては大きな潜在リスクとなる。

また、制約の大きい既存システムへのアクセスに依存する場合、実際にプロジェクト・スケジュールに余裕を見込む以外の対応策がないといった問題点がある。

DevとOpsとで要求が相反する

同製品は、ERPシステムやメインフレーム周辺のサービスを仮想化して、「ふるまい」を模擬する代替物を自動生成することで、開発者とテスト担当者が十分に、かつ自動的にテストを実施できるようになる。そうすることで、テストフェーズでの待ち時間を減らし、開発サイクルの前倒しができる。そうすることで、テストに必要なハードウェアやソフトウェア費用の削減や、アーキテクチャの根幹にかかわるアプリケーション性能テストの早期実施、多様なテストデータやシナリオを低コストで維持管理できる。CA Technologies Lisa事業部 事業部長 佐藤輝幸氏は「開発工程が前倒になることで、時間のゆとりとこころのゆとりが生まれる。」と言及した。

同社によると、同ソリューションを導入することで平均値として、市場投入までの時間を24%、品質上の欠陥を22%、それぞれ低減できるとしている。そして、アプリケーション・コードのテストに費やす時間を今までより45%増やすことができ、アプリケーションそのものの品質向上、さらには運用管理の効率化を実現できる。

「CA LISA 7.1」の主な新機能として、レガシーなプロトコルを含むSAP独自のインタフェースをサポートといったSAPのサポート強化。メインフレーム内におけるサービス仮想化の適用可能範囲を拡張するメインフレームのサポート強化。JDBC仮想化を中心に、JDBC仮想化対象範囲の拡大といったJavaエージェント機能強化の3つがあげられる。

CA LISA 7.1の新機能

価格は、250ユーザ単位のライセンスパックを購入するような形をとっており、要問い合わせ。

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