IDC Japanは10月7日、2013年6月に実施したマーケティング活動の動向調査「2013年 国内企業のマーケティング活動に関する実態調査」の結果を発表した。国内企業のマーケティング活動において、データ活用の意識が高くなっているという。

今後、注力したい施策 マーケティング活動を担う部署からの複数回答 (n=745)/IDC Japan, 10/2013

国内企業のCMO(マーケティング最高責任者)の設置率は3.9%と低く、マーケティングを全社的にマネジメントする動きがまだ小さい段階である。マーケティング活動は5つのグループに分割されており、その担当戦略、上位組織、交流状況もさまざまだ。

注力したい施策では情報の迅速な把握と分析力強化がトップ2を占め、データ活用の意欲が強い状況にある。デジタルマーケティングに対しては、従来メディアより強い意欲があるものの、全体の中ではまだ低い位置にある。ただし、業種や部署により、大きな偏りが見られるようだ。

同社ユーザーサーベイ シニアマーケットアナリストの下畑光夫氏は「国内企業のマーケティング活動ではデータ活用に取り組む意欲が強い。一方で、新種のデータを利用する意欲は強いとは言えない。マーケティング活動に関するIT製品のベンダーは、既に保有しているデータの高度活用を提案すべきである」と述べている。