カンター・ジャパンは10月2日、携帯電話やスマートフォン、タブレット端末の購買・使用動向調査「カンター・ワールドパネル・コムテック」の、2013年6月～8月における調査結果を発表した。

中国(都市部)で16歳以上の男女を対象とした調査結果によると、スマートフォンの新規契約、または機種変更を行った人のOS別機種の割合では、iOSが20.8%となり、前年同期の調査結果(23.5%)よりも販売シェアが減少した。一方で、Android端末は前年同期の63.2%からシェアを伸ばし、72.4%に達した。

2013年6～8月 中国都市部のスマホ販売シェア

また、カンターは、同時期に日本やアメリカ、オーストラリアなど8カ国についても販売シェアを調査。スペインではAndroid端末が90.8%を記録するなど、全地域でAndroid端末がiPhoneを上回る結果となっている。

その中でも日本は、iPhoneの販売シェアが健闘を見せており、47.4%のシェアを獲得している。これは、iPhoneを製造するアップルのお膝元、米国のシェア(39.3%)を超える数字であり、Android端末のシェア(48.6%)に肉薄している。また、日本は調査対象国で唯一、Android端末の販売シェアが50%を切っている。

2013年6～8月 国別スマホ販売シェア(中国は都市部のみ)

調査は、16歳以上の男女(イギリスは13歳以上)を対象にインターネット調査方式で行われた。調査対象国は、日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリアの9カ国。調査対象人数は日本が1カ月あたり1万人、中国が1カ月あたり1万5000人で、その他の国については非公開となっている。