EMCジャパンは9月18日、日本のIT部門の意思決定者に対し、ビッグデータやITの変革に対する見解、ならびに、それらに関連するスキルの課題と今後の取り組みに関する調査結果を発表した。

「EMCジャパン」Webサイト

本調査は、日本のみならず世界36カ国においても同様に実施しており、国ごとの調査結果は、順次、こちらに公開される。なお、12月に世界中の結果を集計する予定。

調査方法は、「EMC Innovation Day 2013」への参加登録者を対象に、インターネット調査で7月25日から 8月23日に、日本のさまざまな業界で活躍する、ビジネス、IT管理、経営幹部、テクニカルアーキテクト、データサイエンティスト、ストレージインフラストラクチャマネージャを対象に実施したもの。有効回答数は131件。

この調査によると、「データの活用で、組織は、より適切な意思決定が可能になる」と考えている回答者は72%(北米では86%)。 「ビッグデータが、業界における勝者と敗者を分ける決定的要因になる」と考えている回答者は45%(北米では57%)。「ビッグデータの活用が、サイバー攻撃の検知や対応に欠かせないも のになる」と考えている回答者は61%(北米では46%)となった。

また、「データセンターの自動化は、運用の俊敏性や3年後を見据えた革新のために非常に重要になる」と考える回答者は75%(北米では82%)となり、調査結果から、日本において、ビッグデータは意思決定の著しい改善を生み、企業の競争的差別化とリスク回避能力に大きな影響を与えると考えられていることがわかったという。

一方で、「直近ではビッグデータ活用技術の導入計画はない」と回答した人は49%(北米では26%)。ビジネス上の意思決定における最も重要な要因について、「予算」と回答した回答者は72%((北米では45%)、ビッグデータ対応を阻害する理由として57%の回答者が指摘したのは、「上層部の意思決定者の直感と経験」だった。

これにより、日本企業は、国内外での競争力強化のため、ITイノベーションを注視していることがわかったという。